メディアの主役交代に必要なもの

先日の民主党の小沢代表辞任を巡るごたごたでも注目を集めましたが、今のマスコミに対する主だった批判の中で、讀賣新聞主筆の「なべつね」の所業を的とするものがあります。これは本人も認めているところで（というか隠してない）、時代の流れと近づく彼の寿命から、自ずと取り除かれると思います。それ以外に、新聞やテレビにとどめをさすことになる施策はあるでしょうか。それはネット企業の給料をあげることだと私は思っています。なんだかんだいって、マスコミの給料は高く、ネット企業のそれは低いのは周知の事実で、先ごろネットで話題になったSEやプログラマーと同じように企画部門の待遇の悪さもあります。大学を卒業したての若者に限らず、社会で働き盛りの人間にとっても、就職や転職を決意する際にはやはり給料が動機の主要部分を占めるのは否定しようのない事実でしょう。「やりがい」「任せてもらえる環境」などときれいごとをいっても、誰にとっても本音では「給料」はそれらに負けず劣らず重要なのです。
給与を改善し、既存メディアの中で悶々としている実力とポリシーとプライドのある良質なジャーナリストたちをネット企業にいざなうことができれば、大転換は劇的に進むと思います。そうするためには、人件費総体の過度な上昇を防ぎつつ、創業層とそれ以外の層に二分化されている報酬体系を新しいものに変えていく人事上の工夫が急がれます。